こんにちは、hanaです。
私は40代で、一人暮らしをしながらFIREを目指して資産形成をしています。
投資を続けていると、
「生活防衛資金はいくら必要ですか？」
という質問をよく見かけます。
「生活費3か月分」
「6か月分」
「1年分」
など、さまざまな意見がありますが、私は生活費約2年分の350万円を目標にしています。
今回は、私がその金額を目標にしている理由や、お金の管理方法をご紹介します。
生活防衛資金とは？
生活防衛資金とは、病気や失業、災害などで収入が途絶えたときでも、普段どおりの生活を続けられるように準備しておくお金です。
投資信託や株式は値下がりする可能性があるため、生活費として使うお金とは分けて現金で管理しています。
生活防衛資金があるだけで、
「何かあってもすぐには困らない」
という安心感が生まれ、お金に対する不安も軽くなります。
一般的な目安は生活費6か月〜1年分
一般的には、
- 独身会社員：生活費6か月分
- 自営業：生活費1年分以上
が目安と言われています。
例えば、毎月15万円で生活している場合、
- 6か月分：約90万円
- 1年分：約180万円
となります。
ただ、これはあくまで一般的な目安です。
仕事の安定性や年齢、家族構成、価値観によって、必要な金額は人それぞれ違います。
私はFIREする頃までに350万円を準備する予定です
私は、FIREする頃までに生活費約2年分の350万円を生活防衛資金として準備する予定です。
そのために、毎年夏と冬のボーナスからそれぞれ10万円、年間20万円を生活防衛資金専用の口座へ積み立てています。
普段の生活費とは完全に分けて管理し、投資にも回していません。
生活防衛資金350万円は多すぎる？
「生活費2年分なんて多すぎるのでは？」
と思う方もいるかもしれません。
確かに、一般的な目安と比べると350万円は多めです。
でも、私は「一般的な金額」ではなく、「自分が安心して暮らせる金額」を基準にしています。
もし仕事を辞めても、焦って次の仕事を探したくありません。
株価が大きく下がっているときに、生活費のために投資信託を売却することも避けたいと思っています。
さらに、将来的にはFIREを目指しているため、収入が変化する可能性も考慮しています。
もちろん、誰にでも350万円が必要というわけではありません。
毎月の生活費や働き方によって、自分に合った金額を考えることが大切だと思っています。
私が350万円を目標にしている3つの理由
① 会社を辞めても焦りたくない
もし仕事を辞めたとしても、
「すぐに次の仕事を探さなきゃ」
という状況にはなりたくありません。
生活費に余裕があれば、自分に合った仕事を落ち着いて探すことができます。
② 投資を慌てて売りたくない
株価が暴落したタイミングで生活費が足りなくなると、投資信託を取り崩さなければならない可能性があります。
長期投資では「安いときに売らない」ことも大切です。
生活防衛資金があることで、市場の値動きを気にしすぎることなく投資を続けられます。
③ FIREを目指しているから
私は将来的にFIREを目指しています。
そのため、現金をある程度持っておくことも資産形成の一つだと考えています。
現金は投資のように資産が増えるわけではありませんが、「安心して生活できる」という大切な役割があります。
突発的な出費は別で準備しています
生活防衛資金とは別に、私は変動費用も準備しています。
例えば、
- 入院
- ケガ
- 引っ越し
- 家電の買い替え
- 車の修理
など、いつか発生する可能性がある支出です。
私はこれらを生活防衛資金とは別の口座で管理しています。
生活防衛資金は「収入がなくなったときのためのお金」。
変動費は「まとまった支出に備えるお金」。
用途を分けることで、それぞれのお金の役割が明確になり、安心して家計を管理できています。
私は口座を分けて管理しています
生活防衛資金は、普段使っている口座とは別の銀行口座で管理しています。
さらに、
- 生活防衛資金
- 変動費
- 旅行
- 推し活
というように、目的ごとに口座を分けています。
口座を分けることで、「気づいたら使ってしまった」ということがなくなり、それぞれの目標に向かって着実にお金を貯められるようになりました。
私にとっては、この方法が一番管理しやすいと感じています。
まとめ
生活防衛資金に正解はありません。
大切なのは、自分が安心して暮らせる金額を決めることです。
私は40代独身・一人暮らしという生活スタイルや、将来的にFIREを目指していることを踏まえ、生活費約2年分の350万円を目標にしています。
投資で資産を増やすことも大切ですが、安心して続けるためには現金の備えも欠かせません。
まずは自分の毎月の生活費を把握し、「自分ならいくらあれば安心できるのか」を考えてみることが、生活防衛資金づくりの第一歩だと思います。
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